住宅の査定額の算出方法

住宅の売却には欠かせない査定額ですが、これはどのような条件を鑑みて算出されるものなのでしょうか?

売主としても理解していると、どの不動産会社が適正な価格帯として査定額を出しているのか判断できるようになります。

査定額が高いところを選んだとしても市場のニーズとマッチしていなくては戦略的な家の売却をしていくのは難しいのです。

不動産会社が査定をするときには

きちんとした知識を持っている不動産会社では、必ず「検査済証」の確認をしたいと言ってきます。

これは建築物や敷地が建築基準関連規定というものと比較して、適合していると証明するものであり、住宅の完成時には検査を受けていなくてはいけないのです。

図面通りに施工されていない場合には違法建築となっていることもありますので、場合によっては耐震性にも問題が生じますよ。

業者の間では通常、B4サイズの販売図面だけをやりとりしますが、これでは住宅の売買には不足を感じますので、短形図や仕様書も見た上できちんと査定しているのであれば、問題無いと判断できます。

検査済証、短形図、仕様書について触れる不動産会社の査定ですと、現実に即した価格帯になっていると思っていいでしょう。

売主が判断出来る材料として

業者として不動産会社が判断出来るものと売主が個人的にチェックできるところが少し違って来るかもしれません。

売主のほうが買主と近い目線での確認ができますので、チェック項目をご紹介します。
住宅の中には動かせる部分がたくさんありますので、稼働できるドア枠やサッシ枠などに違和感がないのかを確認します。

また床についてはスリッパを使用しないで素足で歩いた時に違和感がないのかも見ておきましょう。
カビや黒ずみが出ている箇所がないのかも把握しないと、住宅を売却に出しても買主の内覧でマイナス点になります。

点検口については、床下の収納部分にありますので、これに関しては不動産会社のチェックを受けたほうがいいかもしれませんね。

水漏れや水漏れ跡について確認をしていきます。
これらの項目を上げたのは、買主が実際に内覧できた時にチェックできる項目として多くの人が知っている知識だからです。

買主は知っていても、当事者である売主が住宅の現状をわかっていないと価格交渉時にも不利になるでしょうし、好ましくありませんね。

必ず買主がチェックする劣化ポイントですので、悪い印象につながらないためにも検査するようにしましょう。

不動産会社で査定をするときにも、これらに関して十分な確認が出来ないまま査定額を提示するようなら住宅売却のパートナーとしては不的確だと言えるでしょう。

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