実際の地域の売却物件の価格相場は分かりにくい

家を売却しようと思った時に、地域の相場を参考にすると思います。
果たしてそれは参考にしていいものなのでしょうか?

このくらいの相場だろうと思って売りだしたにも関わらず、全く相手にされないということがあります。

一体、何を間違えてそういった事態になってしまうのかを予め考えておかなくてはいけませんね。

参考にしていい相場はあるのか?

不動産会社の査定額も参考にしながら、また地域の売却物件の価格も参考にしながら、売主は価格設定をしていくでしょう。

この2つの参考価格を真に受けると住宅の売却に失敗することがあります。
不動産会社の査定では、各不動産会社によって低めに考えるところと高めに考えるところがありますね。

売主の選び方によっては、全く当てにならないという事態になります。
少しでも高く売りたいという気持ちは察しますが、売れないのでは更に困った事になるでしょう。

そして地域の売却物件では、本当にその情報は新しいものなのでしょうか?
かなりの期間、売り出しに出ている物件の価格ですと、「この価格では売れない物件」として判断できますね。

売れない価格を参考にしても、同じく売れない物件という扱いになってしまいますので、注意が必要です。

不動産会社の営業マンに任せきりにせず、売主としても売れる価格をリサーチすることが求められます。

売主が考えなくてはいけない売却価格

売主は価格帯の検討をしなくてはいけないのですが、これは3段階に分かれていますよ。

「売りたい価格(希望額)」「売る価格(可もなく負荷もなく売る価格)」「売れる価格(売却の最低ライン)」といった段階を踏みます。

売主の事情によって、どの価格帯から住宅の売却を始めるのかは変わりますので、検討しなくてはいけませんね。

急ぎでの売却をしなければいけないとしたら、さすがに「売りたい価格(希望額)」からスタートして悠長に構えていることは出来ません。

次の段階の「売る価格(可もなく負荷もなく売る価格)」からスタートを切っていかなくては間に合わないですね。

時間の余裕があるのでしたら、「売りたい価格(希望額)」から順を追って広告を出すことが出来るようになっています。

売主側で明確な価格設定をしていると不動産会社との話し合いがしやすくなるので、意思表示はきちんと出来るようにしたいですね。

ただし、最終段階の「売れる価格(売却の最低ライン)」があまりにも現実の市場とかけ離れてしまっては、不動産会社としても動くのが難しい状況になります。

再検討を求められることはあると思っていていいでしょう。

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